震災で注目される共同生活

マンション

2011年3月11日に起こった東日本大震災の影響によって、
シェアハウスが注目されていることをご存知でしょうか。
ここでは、災害時におけるシェアハウスの利点、役割などについて説明したいと思います。

共同生活で「助け合い」の精神を養う

シェアハウスは複数の人たちが共同スペースと個人スペースを使って生活する居住形態です。
近年、都会では近所の付き合いが希薄になってきていると言われています。
そのため、大震災などの災害が起こったときに、
周りの人々と協力して助け合うことが難しくなっているのです。
特に、一人暮らしの人が多い単身者向けのワンルーム、
1DKのマンションなどでは、隣に住む人の顔も知らない人が多いのではないでしょうか。
災害時に地域のコミュニティによる助け合いが何よりも重要であることは、
これまでの東日本大震災や阪神大震災でわかってきています。
情報の共有や物資の供給・避難所の確認・連絡手段の確保など、
さまざまな面で近所の人々の助けを借りなければならないことが多いのです。
その点、数人〜数十人が利用するシェアハウスに住んでいれば、
共有スペースを利用するうちに自然と知り合いが増えるので、
災害が起こった際にも心強いという利点があります。
共同生活を送るために必要な「助け合い」「気配り」の精神も身についているでしょう。
これらの経験は、災害時に非常に役に立ちます。
避難所などのプライベート空間の確保されにくい場所で生活することになっても、
適応するのが比較的簡単であると考えられています。
「いざというときのため」シェアハウスを選択するのは、
地域コミュニティの薄い現在ではまさに求められていることなのです。

緊急時にも助け合える

また、シェアハウスは震災で家を失った人たちの新たな生活場所としても注目されています。
1995年に発生した阪神大震災の後には、仮設住宅や、
新しい家で一人暮らしを始めた高齢者が孤独死するという問題が多く発生しました。
災害などで家族を失ったり、地域のコミュニティがばらばらになってしまうことによって、
高齢者が誰とも連絡をとらなくなってしまったことが原因であると言われています。
そこで今回増えてきているのがシェアハウス型の住宅です。
シェアハウス型の住宅で共同生活を送ることによって、身寄りのない高齢者、
一人暮らしで持病がある方なども他の人とコミュニケーションをとることができます。
シェアハウスで共同生活を送る人たち同士で毎日顔を合わせていれば、
体調が悪くなったりした際にもすぐに異変に気づくことができるでしょう。
以上のように、災害時にも助け合うことができ、
また、災害後の生活にも重要な役割を果たすことができるのがシェアハウスです。
特に一人暮らしの方にとっては、災害が起こった際には非常に心強い暮らし方であるといえます。
一人で単身者用のアパート・マンションに住むよりもずっと安心できるシェアハウス。
今後関東や中部地方では大きな地震が起こることも懸念されています。
これを機会に、シェアハウスへの住み替えを検討してみるのもよいのではないでしょうか。